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　　昨日（１１月１１日）のテレビ（8チャンネル）で、古都京都の学生を巻き込んだ「プリン事件（革命）」を報道していた。これはツイッターの持つ力を示す象徴的な事件だ。その概要は、A大学の生協職員が２０個のプリンの発注を間違え４０００個を発注してしまった。

　 当該校の生協は京都の他の大学生協に協力を求め、そのプリンの販売をなんとかしようといろいろ工夫したが、（当該校生協は２００個、京大生協は１５００個を引き受けた）が通常の１０倍以上の個数であり、値段は通常１０５円の物を７０円にしたが、商品はなかなか売れなかった。

この誤発注した生協の職員が日常的に学生との会話を心がけており、学生と親しかったことが幸いした。ある男子学生が、誤発注した生協職員が落ち込んでいるのを見て、なんで落ち込んでいるのかを聞きだし、その職員の窮状を救うため、携帯電話で大量に陳列されたプリンの写真を撮り、みんなで助けようというツイットを流した。

これを見た京都中の大学生たちが、ある意味では面白がって、その情報をどんどん拡散していった。そうすると各大学ともプリンを買う人の行列ができ、京大では１５００個のプリンが午前中に売れてしまった。各大学とも当日すべて売り切り、ツイッターを通じた情報の効果のある意味では大きな実験になった。

 共産党は、つい最近（10月30日）こうしたツイッター等を利用した成功例を衆議員議員の候補者のみに限定して求めていたが（回答はＦＡＸで）、この事例こそ学ぶべき事例である。

前回の記事（共産党がネット活用？）でも書いたが、共産党のこの記事は、対象者を衆議員議員の候補者に絞ったことと、回答をFAXに限定したしたことが、共産党の情報革命の後れを来たしている象徴的事例である。

 共産党はこうした日常の出来事から学ぶ視点を持たなければならない。京都の学生はツイッターを通して、善意の輪を広げ、ツイッターの持つ役割をわれわれに教えてくれた。